仮想通貨を今から始めるのはもう遅い?仮想通貨バブルはいつ終わる?|コインラッシュ

スポンサーリンク

ローラや出川哲郎などの有名人がテレビCMで頻繁に放送されるようになったり、中には1年前に買ったビットコインが数千万~1億円にまでなった人が続々出現し、かなり仮想通貨市場が過熱気味になっているようにも感じます。

逆に、今このページを見ているあなたは『今から仮想通貨を始めてももう遅いんじゃないだろうか?』、『もっと前から始めていれば良かった・・・』と後悔しているのではないでしょうか?

でも、本当にそうでしょうか?私は『今からでも遅くない!』そうは思っています。その理由を解説しますので、あなたがこれから仮想通貨を始めるかどうかの参考にしてみてください。

仮想通貨は本当にバブルなのか?

まず初めに、仮想通貨は今はバブルで、もうすぐ崩壊するから辞めておいた方が良いという意見をよく耳にします。でも本当にそうなのでしょうか?

そもそも、バブルというのはその商品が持っている価値以上に過大評価されて取引が行われている状態の事を表します。ですが、仮想通貨やビットコインの本当の価値がいくらかなんて、現段階で正確に言える人は誰もいないと思います。

つまり、今のビットコインをはじめとした仮想通貨の価格がバブルなのかは現段階では判断できないと言えます。

過去にバブルと言われて崩壊しなかったこともある

良く仮想通貨のバブルと比較して出てくる話が、1600年代にオランダで発生したチューリップバブルや、2000年前後に起こったITバブル等が挙げられます。

しかし、一方で『これはバブルだ!』、『絶対に価格が暴落する!』と言われながらも、その後にその価格が維持し、更にどんどん成長していったケース多くもあります。

例えば、1920年代に自動車の普及が始まったで、アメリカの自動車メーカーであるGM(ゼネラルモーターズ)の株価が一気に200倍に高騰しました。その当時は、今のビットコインのように誰もがバブルだと批判していたのですが、今も尚、アメリカで成長を続けている会社です。

その他にも自動車で言うと、トヨタ自動車も1960年代に株価が70倍に高騰しました。その時も、同じく大多数の人はバブルだから絶対に買わないほうが良いといわれ続けました。しかし、その時にトヨタの株を購入していれば、今どれだけたくさんの資産が増えたことでしょうか。

又、ITバブルといわれた2000年前後にもインテルの株価が100倍に高騰し、その理由について誰も説明することが出来ずやはりバブルだといわれました。しかし、バブル崩壊後もそんなに価格を下落させることなく今に至っています。

バブルは崩壊してからでなければバブルだと分からない

先ほどの例にも挙げたように、バブルと言われながらも着実に価値を上げ続けてくものもあれば、本当にバブルがはじけたように価格が大暴落するものもあります。

バブル崩壊の場合は沢山の人に多くの被害を与えてしまうので、長年にわたってその話が語り継がれ、バブルが崩壊せずにそのまま成長し続けていくと損する人がいないので、ほとんど語り継がれません。

つまり、『価格の高騰=バブル』なのではなく、『価格の崩壊=バブル』なので、バブルが崩壊する前からバブルだというのは論理的におかしいのです。

仮想通貨の市場規模はまだまだ小さい

次に仮想通貨の市場規模について見ていきたいと思います。もし、仮に主要国の金融資産の1%がビットコイン(仮想通貨)に置き換わった場合にどうなるかを例に挙げて解説していきます。

日本の金融資産は約1800兆円、アメリカは8600兆円、ユーロ圏は2600兆円、中国は2200兆円と言われています。これら主要国の金融資産を合わせると合計で1.5京円(京は兆の1万倍の単位)になります。そして、されに主要国以外の金融資産を合わせると大体2京円ぐらいになると推定されます。

2京円の1%は200兆円となり、現在の仮想通貨の市場規模は2018年1月現在で73兆円なので、世界の金融資産の0.5%にも満たないことが分かります。

FXや金などの先物取引と比較してもまだまだ小さい

例えば、投資として一番初めに思いつく株式投資の市場規模は8630兆円と言われています。その他にも金(ゴールド)の市場でも1000兆円の市場規模があるといわれています。

つまり、仮想通貨市場は金の10分の1の市場規模もなく、株式市場の100分の1の市場規模もないのです。

もし仮に、仮想通貨が株式市場までは行かないまでも、金の取引市場と同じぐらいに市場規模が成長した場合、最低でも今よりも10倍は上がるという事になります。これは、あくまでも私の個人的な考えですが、恐らく金の市場は抜くのではないかと思っています。

日本は仮想通貨先進国!世界ではまだまだマイナーな投資!

仮想通貨はここ1年でかなり話題になったので、世界中の色々な国で日本と同じように投資対象として捉えられていると思っていかもしれませんが、実はそうではなくて日本は仮想通貨の先進国なのです。

上のグラフを見てもらうと分かるのですが、日本とアメリカが仮想通貨取引市場の大半を占めていることが分かります。これは、どういうことかと言うと、他の国では日本ほどは仮想通貨が流行っておらず、まだまだこれから世界的に取引量が増える可能性が十分にあるということが分かります。

つまり、日本の中では遅くても(現状ではまだ遅くない)ても、世界的にみると今仮想通貨を始めた場合には早い方ということになるのです。

※JPY=日本、USD・USDT=アメリカ、EUR=ヨーロッパ圏、KRW=韓国、VND=ベトナム

もしバブル崩壊するとしたら2019年以降!?

Cracked bitcoin token. Cryptocurrency crisis concept 3D

ここからは、あくまでも私の個人的な予想なので参考程度にしてください。もし、仮に仮想通貨のバブルが崩壊するとすればそれは2019年頃ではないかと予想します。

その理由は大きく分けると2つあります。

理由その1:日本でもまだまだ仮想通貨を保有している人が少ない

まず、1つ目は仮想通貨を保有している人が仮想通貨先進国である日本でもまだまだ少ないという事です。株式会社マクロミルの調査データによると『ビットコインを知っているという人は88%いるのですが、何なのか良く知らないという人が31%、実際に保有しているという人は2.7%』という調査結果が出ています。

つまり、ビットコインの認知度については相当高いのですが、実際に購入している人は全体の3%にも満たないのです。

という事は、世界規模でみるとまだほとんどの人が仮想通貨を保有していないことになります。そして、2018年の一年間でかなり多くの人が保有することになるので、バブルがはじけるとしてももう少し後の2019年以降ではないかと思います

理由その2:企業が仮想通貨業界に進出したばかり

次に、世界中の企業の動向についてですが、仮想通貨に使われている技術の発明はインターネットの発明以来の偉大な発明だとも言われています。

そして、2017年後半頃から各企業が仮想通貨の技術を生かして様々な取り組みを行っています。ここで仮に2018年に仮想通貨のバブルが崩壊した場合、どうなると思いますか?

この仮想通貨の技術を利用した取り組みにはたくさんも大企業が参入しており、莫大なお金が投入されているのです。それにもかかわらず、バブル崩壊で仮想通貨市場がなくなってしまった場合には企業は研究費や実験費にだけ莫大なお金を掛けて、何も得ることが出来なかったという最悪な状態になります。

つまり、仮想通貨関連事業に参入している企業としても今仮想通貨バブルを終わらせるわけにはいかないのです。つまり、最低でもある程度の研究・実験成果が出る2018年中はバブルは崩壊しないのではないかと思います。

この、上記2つの理由はあくまでも一例に過ぎず、それ以外にも『そもそも、仮想通貨が実用化される前にバブルが崩壊するか?』など、まだまだ仮想通貨の実力がわかっていない現状では崩壊の使用がないのではないでしょうか。

なので、本当は仮想通貨に興味があってやってみたいけど、『今から仮想通貨初めても遅いかな?』、『どうせ、もうすぐバブル崩壊するんじゃない?』という理由でやっていないのであれば、少額からでも始められるのでやってみてもいいのではないでしょうか。

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください